【DX人材】社内のDX推進につながる取得してもらうべき5つの資格とは？

社内のDXを推進させるには、デジタル技術を活用できる「DX人材」が必要不可欠です。しかし、DX人材の人手が足りていないこともあり、外部から確保するのは難しいでしょう。そこで注力すべきが社内従業員の人材育成です。優秀なDX人材に育成するためにも、目指しているビジネスモデルに適した資格を取得してもらいましょう。

本記事では、DX人材に取得させるべき資格、資格取得のメリットを解説します。最後まで読めば、人材育成の方向性が明確になるはずです。

DX推進手順 2021.07.25

DX人材に必要な資格は変化している

はじめに認識しておきたいのが、DX人材に必要な資格は時代とともに変化しているということです。おすすめといわれる資格が必ずしも有効とは限りません。その時代に合った適切な資格を取得することがキーポイントとなります。

また、DX人材に活かせる資格といっても企業のビジネスモデルによって相性があります。ビジネスモデルとの適合性をしっかり考慮し、その時代に合った最適な資格を取得していきましょう。

いま本当にその資格が必要なのか？
事業内容に適しているのか？
これから需要が増していくのか？

上記3点を深く考えて、DX人材の資格獲得を進めていきましょう。

DX人材に資格を取得させるメリット

DX人材に必要な資格は常に変化しています。その事実を念頭に置きつつ、DX人材に資格を取得させるメリットをみていきましょう。資格の重要性がさらに理解できるはずです。

知識とスキルが身につく

DX人材に資格を取得させるメリットとして、知識とスキルが身につくことがあげられます。資格にもよりますが、DXに有効的な資格取得は容易ではありません。その分野に興味を持ち、前向きに学習を続ける必要があります。学習する過程でその分野に関する知識とスキルが身につくはずです。

企業のDX化に直接役立つのは資格ではなく知識とスキルです。資格を取得すること自体も素晴らしいことですが、その過程で得た経験にこそ本当の価値があります。いままで知らなかったデジタル技術の活用法が身につき、企業のDX化を進めることができるでしょう。

モチベーションにつながる

DX人材が資格を取得することにより、DX化のモチベーションにつながるはずです。勉強した努力が結果として現れ、DXに対する自信がつくためです。プロジェクトをより前向きに率先して取り組むことができるでしょう。

また、難しい資格を取得したことでほか従業員からの信頼につながります。DX人材に必要なリーダーシップを持って、企業のDX化を加速させられるでしょう。

DX人材に取得させるべき5つの資格

ここまで、DX人材に資格を取得させるメリットをお話しました。本項ではDX人材に取得させるべき資格を5つ紹介します。ご自身の状況に当てはめることにより、従業員にどの資格を取得させるべきかが明確になるはずです。

AWS認定資格

DX人材に取得させるべき資格1つ目が、Amazon公認の資格であるAWS認定資格です。AWSとは、「Amazon Web Services」の略語であり、Amazonが提供しているクラウドサービスのことをさします。AWSではコンピューティング、ストレージ、データベースなど、さまざまなサービスを利用することができます。

つまりAWS認定資格は、AWSを活用するスキルがあることを証明する資格といえます。資格を取得すればスキルを証明できると同時に、学習する過程でデジタル技術の活用法を習得できるでしょう。このAWS認定資格は企業のDXに役立つ資格とされているため絶大な人気があります。

なお、全部で12種類もの認定資格が用意されています。AWS認定資格の種類は下記をご参照ください。

クラウドプラクティショナー
ソリューションアーキテクト
デベロッパー
SysOps アドミニストレーター
ソリューションアーキテクト
DevOps エンジニア
高度なネットワーキング
データアナリティクス
セキュリティ
機械学習
Alexa スキルビルダー
データベース

また、上記の認定資格は「基礎レベル」「アソシエイトレベル」「プロフェッショナル」「専門知識」の4つに分類されており、それぞれで資格取得の難易度が異なります。社内従業員のレベルに合ったAWS認定資格を取得しましょう。試験はオンラインとオフラインのいずれかを選択できます。

Python 3 エンジニア認定試験

Python 3 エンジニア認定試験は、「一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会」が実施している民間資格となります。企業のDXを推進させるDX人材にはぜひとも取得してもらいたい資格です。

ちなみに「Python（パイソン）」とは、AI技術を有効活用する際に用いられるプログラミング言語のことです。その「Python」を認知しているエンジニアであることを証明できる資格になります。また、企業のDX化を進めるときにAIを使用するケースがあるため、「Python」の基礎知識が学べるPython 3 エンジニア認定試験を社内従業員に取得させるべきだといえます。

なお、Python 3 エンジニア認定試験は民間資格であるため取得難易度はそこまで高くありません。1ヶ月ほど「Python」の基礎知識を学習すれば合格できるとされます。試験はオフライン限定です。

認定スクラムマスター

DX人材に取得させるべき資格3つ目として、認定スクラムマスターがあげられます。スクラムマスターとは、スクラムを理解してプロジェクト全体を取り進める人材のことです。スクラムチーム内のメンバーが正しく開発できているかを常に確認し、プロジェクト全体を円滑に進行させる役割を持ちます。

このスクラムマスターの認定資格は「A-CSM℠」「PSM」「LSM」といったように複数ありますが、そのなかで最もメジャーとされる認定資格が認定スクラムマスターです。認定スクラムマスターを取得しておけば、アジャイル開発といわれるソフトウェアやシステムの開発をスムーズに進めることができます。

アジャイル開発では1つの機能を1単位として開発を分けて進め、設計、開発、テストまでの工程を繰り返し行います。柔軟な対応力が求められるDX推進に役立てることができるはずです。なお、認定スクラムマスターを取得したい場合は研修を受けたあとに試験を受ける必要があります。

プロジェクトマネージャ試験

プロジェクトマネージャ試験は情報処理系の国家試験です。企業のDX化を目指すにあたって非常に重要な資格となります。

企業のDXはデジタル技術を活用した大規模の変革を起こします。社内環境の変化や業務の複雑化が発生することもあるでしょう。そのため、社内全体のモチベーションを下げずに円滑にDX化を進めていくには、プロジェクト全体を管理できるプロジェクトマネージャが必要となります。

このプロジェクトマネージャ試験はプロジェクト全体を管理し、品質、コスト、納期に責任を持って取り組める人材を育成するのに最適な試験だとされます。社内のDX化をスムーズに進めるためにも、DX人材にはプロジェクトマネージャ試験の合格を目指してもらいましょう。

なお、このプロジェクトマネージャ試験はIPAの「試験要綱・シラバスなど」によると、情報処理技術者試験のなかで最も難しいとされるレベル4に設定されています。そのため軽い気持ちで試験を受けても意味がありません。問題を解くには専門知識と読解力が必要になるため、プロジェクトマネージャ試験は十分に勉強してから臨みましょう。ちなみに、令和2年度の合格率は15.1％です。

ITパスポート

ITパスポートは、ITシステムの基礎知識を証明できる国家資格です。DX推進にはITシステムの活用が必要不可欠なので、DX人材にぜひとも取得してもらいたい資格の1つです。

ITパスポートを取得する過程では、今後さらに普及するであろうAI、ビッグデータ、IoTといったデジタル技術の知識を得られます。またデジタル技術だけでなく、プロジェクトのマネジメントや経営戦略なども理解することができるでしょう。DX人材が経営陣と同じ立場で物事を考えられるようになるため、より会社一丸となって社内のDXを実施できるはずです。

なお、ITパスポートの試験を受けたい場合はWebで申し込みをしたのち、試験会場でコンピュータを用いて試験を受けます。

DX人材に必要となるスキル

前項では、DX人材に取得させるべき資格をお話しましたが、あわせて必要なスキルについてみていきましょう。人材育成の方向性がより明確になるでしょう。

挑戦を続けるマインドセット

DX人材には諦めない姿勢が必要です。DXを推進する過程では、さまざまなトラブルを乗り越えなければなりません。挑戦を続けられるマインドセットが備わっていないと、途中で心が折れてしまいます。そのため、自分自身を奮い立たせるマインドセットが必要です。

社内をまとめるマネジメント力

企業のDX化はDX人材だけで進行していくわけではありません。各事業部の従業員全体を巻き込み、既存業務にデジタル技術を導入していく必要があります。DX人材はほか従業員と円滑にコミュニケーションを取り、社内をまとめていかなければならないのです。会社一丸となって取り組むためにも、DX人材には社内をまとめるマネジメント力が必要となります。

デジタル技術の活用力

DXはデジタル技術を用いた変革です。このことより、DX人材にはデジタル技術の活用力が必要不可欠となります。AI、IoT、5G、クラウドといったデジタル技術に詳しいだけでなく、興味を持って前向きに取り組めるかどうかがキーポイントとなります。そのデジタル技術を社内全体に浸透させるだけの活用力が必要です。